Basic and Applied Social Psychology （BASP）という社会心理学の雑誌がPバリュー（p値、優位確率）を使った仮説検定を全面的に禁止するポリシー変更を行ったようだ（Nature）。

この雑誌の編集者であり、New Mexico State Universityの心理学者でもあるDavid Trafimow氏らによると、Pバリュー5％における棄却率は甘すぎて質の低い研究を正当化するために悪用・乱用されているという。査読の段階でPバリューを含めた論文を送ってきてもよいが、掲載時にはPバリューは完全に取り除かれるとのこと。

Trafimow氏は「すべての学術雑誌からPバリューが消えるのが望ましい」と考えているそうだが、ではその他の統計手法で何が一番良いかは分からないそうだ。

このポリシー変更に対する科学者の反応は様々だが、University of OregonのSanjay Srivastava氏によると「次に禁止されるのは『結論』をだすことだろう。」などと皮肉を受けているもよう。統計なしでも良いとなると最低限のハードルすら外れ、かえって質の悪い論文が集まる可能性や、今までの伝統的な基準では評価されにくかった論文が日の目を見る可能性などがあり、実際に論文のクオリティがどう変化するか今後注目である。